南湖こころのクリニックでは、地方においても最新の医学情報や治療方法を患者さんやそのご家族に提供できるよう、協会や学会が行う調査・研究、勉強会にも積極的に参加して、「最新の精神科医療の研究や実践」を続けています。

「日本の現状を調べ、海外に発信したい」

東京精神神経科診療所協会の上位団体として、日本精神神経科診療所協会があります。その日本精神神経科診療所協会と日本臨床精神神経薬理学会が、2017年からコラボ研究を始めました。きっかけは「治療法の多くのガイドラインなどが海外発で、日本発が少ない。日本の現状を調べ、海外に発信したい!」というものでした。

コラボ研究のアンケート調査に参加

コラボ研究としてまず行ったのが、大規模なアンケート調査です。日本の臨床医の先生方に実際の診療状況をアンケートとしてお願いしたのです。私も、旧知の先生から依頼があり、参加させていただきました。

解析結果が国際学会で発表される

今回のアンケート調査は、対象疾患を双極性障害に絞りました。にもかかわらず、179施設、197名の医師より回答があり、有効回答数はなんと3082件！これらをまとめると、とてつもないデータになることが分かり、この解析結果の一部は、2018年6月、日本臨床精神神経薬理学会から国際学会で発表されました (図1)。

情報共有と患者への還元が重要

新たな治療法の開発やその評価などは、一つのクリニックで出来るものではありません。多くの日本の先生方の実臨床などから得られた、日本人患者さん達の生きた情報を共有できると良いと思っていますし、それを少しでも患者さんたちに還元できたら素晴らしいと思っています。

東京精神神経科診療所協会・例会にて講演

南湖こころのクリニックが属する医療法人社団慈泉会は、福島県白河市が母体ですが、東京の市ヶ谷や池袋でもクリニックを開院しております。その為、東京精神神経科診療所協会に参加所属させていただいております。その例会が月に一度開催されており、今回、「日本精神神経科診療所協会と日本臨床精神神経薬理学会とのコラボ研究について（隣の先生の治療や処方が気になる！？）」と題した講演を行いました。

南湖こころのクリニックでは、より良い医学情報や治療方法を患者さんやそのご家族に提供できるように、「最新の精神科医療の研究や実践」を、今後も続けていく所存です。

うつ病が完全によくなるということは、病気が治るだけではなく、その人が病気になる前に出来ていたことが、再び出来るようになることです。そのためには、現状を医師と患者さまが共有することが重要です。南湖こころのクリニックでは、問診だけでなく、オリジナルの自記式うつ病尺度（HSDS）等を利用し、現在の症状を数値化。「精神科医療の見える化」の実践に努めています。

うつ病治療についてWEB講演会を行いました

平成30年11月28日、あさかストレスクリニック院長の柳沼典正先生に座長をお願いして、コスモス通り心身医療クリック院長の圓口博史先生と小生とでお話しをする「うつ病治療WEB講演会」を行いました。圓口先生は、「寛解を目指したうつ病治療」という演題で、小生は「うつ病治療において社会機能の低下をどう捉えるか」という演題で講演を行いました。

再びできるようになることが「うつ病が治った」ということ

うつ病の治療において、病状がよくなることはまず第一に大切なことではありますが、単に病気がよくなった、治りましただけでは不十分です。病気になる前のその人が出来ていたことが再び出来るようになること、例えば、社会人であれば会社で仕事が出来ること、学生さんなら学校に行ったり勉強が出来るようになること、主婦であれば家事や育児などが行えるようになることが「うつ病が治った」といえるのです。つまり病前の社会機能を回復させることが重要です。

症状の「見える化」につながる自記式ツール

その辺りを何とか評価できないか？と、日本の精神医療の第一人者の先生方が監修し、コンボという特定非営利活動法人の団体の協力も得てできあがったのが、コミュニケーションサポートツール（CST：日本イーライリリー（株）社提供）です。最初のバージョンは、うつ病に認められる12の症状をまとめたものでした。それを患者さんに自記式で記入して貰うことで、症状の「見える化」にも繋がっていました。

オリジナルの自記式うつ病尺度で実践

実は、ひもろぎグループでは似たようなことを2010年からすでに行っています。理事長の渡部医師らが開発したHSDS（ひもろぎ式自記式うつ病尺度）です。これも先のCSTと同様で、診察に入るまでの数分間で、前回の来院から今回の来院までを振り返ってもらう事が出来ます。現在南湖こころのクリニックでは、HSDSをiPadで入力し、PCで見れるようにしていますし、データを蓄積しております。我々の「精神科医療の見える化」の実践は、今後も続けていく所存です。